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「車の購入」ローンとリースはどちらがお得!?

2025年03月13日

車を購入する際、多くの方が「ローンで買うべきか?リースを利用すべきか?」と悩むことでしょう。
どちらの選択肢が有利かは、使用期間や目的によって異なります。
今回は、3年後・5年後の売却を想定した場合に、どちらがお得かを比較してみました。

● 3年後に売却する場合

オートローンで新車を購入し、3年後に売却する場合、支払った総額と売却額のバランスが重要になります。
例えば、新車価格500万円の車を購入し、年利1.5%のオートローン(返済期間10年)を組んだ場合、3年間の総支払額は約162万円になります。
一方で、仮に3年後の残価を70%(350万円)とすると、

ここで、実質的なコスト負担額は
「3年間の総支払額+(3年後の借入残高-売却額)」
で求めることができます。

3年間の総支払額: 約162万円
3年後の借入残高: 約358万円
売却額(残価70%): 350万円
実質的なコスト負担額: 約170万円

この計算から、3年後に売却すると実質的なコスト負担は約170万円となります。
これは、3年間でローンを支払いながらも売却額である程度回収できるため、オートリースと比較して有利になる可能性があります。

一方、オートリースでは3年間のリース総額が約215万円となります。
リース料は、新車価格から想定残価(70%)を引いた金額(500万円 - 350万円 = 150万円)に金利や諸費用を加えたものを基に算出されます。

これにより、3年間での総支払額はオートローンよりも高くなる可能性があります。
また、契約終了後は車が手元に残らないため、資産としての価値がゼロになります。
このため、3年後に売却できる場合は、オートローンの方が経済的に有利といえます。

● 5年後に売却する場合

同様に、5年後に売却する場合のコストも考慮してみます。
新車価格500万円の車を購入し、年利1.5%のオートローン(返済期間10年)を組んだ場合、5年間の総支払額は約269万円になります。
一方で、仮に5年後の残価を50%(250万円)とすると、

ここで、実質的なコスト負担額は
「5年間の総支払額+(5年後の借入残高-売却額)」
で求めることができます。

5年間の総支払額: 約269万円
5年後の借入残高: 約269万円
売却額(残価50%): 250万円
実質的なコスト負担額: 約288万円

この計算から、5年後に売却すると実質的なコスト負担は約288万円となります。
3年後に売却する場合よりも総支払額が増えますが、リースと比較すると依然としてコスト負担が低い可能性があります。

一方、オートリースでは5年間のリース総額が約358万円となります。
リース料は、新車価格から想定残価(50%)を引いた金額(500万円 - 250万円 = 250万円)に金利や諸費用を加えたものを基に算出されます。
これにより、5年間での総支払額はオートローンよりも高くなる可能性があります。
このため、5年後に売却できる場合も、オートローンの方が経済的に有利といえます。

● リセールバリューの高い車を選ぶのがポイント

3年後や5年後に売却を前提とする場合、リセールバリュー(残価)の高い車種を選ぶことが重要です。
人気のあるブランドやSUV、ハイブリッド車、高級車などは中古市場でも需要が高いため、売却時の価格が下がりにくくなります。
また、走行距離やメンテナンスの状態もリセール価格に大きく影響するため、普段から丁寧に乗ることもポイントです。
さらに、ボディカラー(特に白や黒)や人気のディーラーオプション(サンルーフ、レザーシート、高性能ナビなど)の有無も、売却時の価格を大きく左右します。
これらの要素を考慮することで、より高いリセールバリューを確保しやすくなります。

● 最近のオートローン事情にも注目

最近では、銀行のオートローンが低金利で提供されており、最高10年まで借り入れ可能なプランも増えています。
これにより、月々の支払い負担を抑えながら車を購入できるため、長期的に所有を考える方には魅力的な選択肢となるでしょう。
オートローンを検討する際は、金利や返済期間を比較し、最適なプランを選ぶことが大切です。

● 結論

短期間(3~5年)で車を乗り換えるなら、オートローンで購入し、適切なタイミングで売却する方が有利です。
さらに、リセールバリューの高い車を選ぶことで、実質的なコストをさらに抑えられます。

一方で、
「乗り換えやメンテナンスを気にしたくない」
「法人として経費計上したい」
場合はリースが適しているでしょう。

車の購入を検討する際は、自分のライフスタイルや財務状況を考え、最適な方法を選びましょう!

※あくまで今回のケースは個人購入を想定しています。
法人の場合は経費算入による節税効果もあるため、また検討方法が変わります。

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